ラグジュアリーなクルマに!? ソニーとホンダがコラボするEV

コラム （2022/10/21）

今年の9月末、ソニーグループとホンダによって設立された「ソニー･ホンダモビリティ」。電気自動車を製造する新たな企業としてスタートを切ったばかりだが、先日その先行受注が始まった。まず日本や北米に向けてリリースするという。ソニーが持つエンターテインメントの強みを活かし、どのようなクルマをホンダが形にするのか。

・異業種のコラボが生み出すEVとは？
今年1月下旬、アメリカのCES（コンシューマー･エレクトロニクス･ショー）において、ソニーがEV参入をアナウンスし、プロトタイプの車両を公開してから10ヶ月あまり。1月の時点では自社でのプロデュースになるものと思われていたが、それからおよそ2ヶ月後には、エンジン車からの撤退を表明しているホンダとのパートナーシップを発表。世界の自動車メーカーを震撼させるニュースにもなったのは記憶に新しい。この異業種提携がどのような熱量をもってオリジナリティ豊かなEVを製造するのか、その話題性も大きかったが、このほど「ソニー･ホンダモビリティ」が発表した同社のEV第一号は、高価格帯でのリリースになるという。

世界中の既存の自動車メーカーがEV製造に着手する一方、エンジンを必要としない自動車製造に国を上げて注力する中国、そして新たな市場開拓として日本へ再上陸を果たした韓国のメーカー含め、EVを取り巻く状況は新たな変革期を迎えている。エンジン搭載から非搭載のEVを製造するだけでは生き残れないとばかりに、ほぼ同時進行のように開発が急がれる自動運転技術もこの先の自動車には必要不可欠になってくる。また、ユーザー側も自動車が自動車たるゆえんがこれまでの潜在意識とどんどんかけ離れたものになってくることだろう。つまり、自ら運転して大排気量のエンジンパワーを堪能しながら、エンジンサウンドを味わうような従来の自動車ならではの楽しみ方はどんどん”過去の遺産”のような位置づけになり、将来的には、自動運転技術が搭載されたEVに乗り、自動運転に身を任せて静寂な車内空間では映画や音楽、あるいはゲームを楽しみながら目的地へと向かうことが新たなスタイルになっていく可能性も存分にあるというわけだ。

もともとエンターテインメント事業で”勝ち組”であるソニーだけに、車内サービスの強化はお手のもの。長らく自動車開発で第一線を走るホンダとのタッグによってEVの車体、つまり”ハコ作り”へのハードルが大きく下がったことで、より一層車内におけるソフトウェアに特化して、さらにソニーらしさをEVへと投入することが可能になったと考えられる。一方、EV製造は手掛けてきたホンダだが、自動運転機能の開発、拡張という点においては、ソニーとのタッグが強力なアシストになることは間違いない。提携にあたり、ホンダは「長年培ってきたモビリティの開発力、車体製造の技術やアフターサービス運営の実績」を、そしてソニーは「イメージング・センシング、通信、ネットワーク、各種エンタテインメント技術の開発・運営の実績」をそれぞれ持ち寄ることが可能になった。その結果、「利用者や環境に寄り添い進化を続ける新しい時代のモビリティとサービスの実現」を目指すことになる。

・先行受注は2025年から
両者が描く、この先のEVが形になるのは2025年とのこと。生産を担うのはホンダの北米の工場となり、まずは北米そして日本での販売を予定しているが、その先は欧州も見据えているという。この新会社設立においては、ソニーがEV参入をアナウンスしたことを受けてホンダサイドからアプローチしたことで実現した協業だが、一から工場設備等への投資を回避できたソニーにとっては”渡りに船”の話だったことは明らかで、また独自のEV生産を今後も継続するホンダにとっても、新会社で培われる新たなノウハウがホンダブランドのEV開発において大きなフィードバックを果たすことへの期待も膨らむ。つまり、両社が出資する新会社には、”ウィン･ウィン”の要素がギッシリとつまっているというわけだ。

生産、販売をまず北米から、という計画にしたのは、EV化が進む北米の自動車市場の”EV化”を見据えてのこと。生産から販売にかかるコストを少しでも抑えるには、北米に生産工場を構えるのが最善だという判断だったのではないだろうか。一方で、将来的には日本国内での生産も検討しているという。完成車を生産していたホンダの日本国内工場が、いずれはこの新会社のEV生産工場へとシフトするかもしれない。

2025年の先行受注を発表する一方で、第一号車の概要や外観はもとより、価格や生産規模もいまだ”シークレット”。ただ、”ソニーｘホンダ”という2大ブランドが手掛けるEVだけに、付加価値がついた高価格車両になることは想像がつく。商品の販売においては、実店舗を構えず、すべてオンライン中心で対応するとのこと。こちらも”次世代EV"色を打ち出しているというイメージをユーザーに向けて発信していると思われ、購入者とはダイレクトに繋がり、ネットワークを構築させていくという”特別感”を顧客にむけて訴求するようだ。

今回の発表会見では、第一弾賞h人のティザー映像が公開されたが、その中に、「2023年1月4日、ラスベガス」という文字が表記された。これは、おそらく来年1月にアメリカ･ラスベガスで開催される「CES」ショーを示しているのではないだろうか。今年1月からほぼ1年後の同じCESの会場において、既成概念を覆すようなEVの登場に今から期待が膨らむ。